フィリピンに連絡する方法
フィリピンに連絡する方法
フィリピン人に連絡するとき、皆さんはどんな方法を使っているだろうか。
Line とフェイスブックが普及してから、多くの人がこれらのメッセージ昨日を使うようになった。
いうまでもなく、ネットにつなぐ費用だけで、その他に費用は掛からない。
ただフィリピンのWIFI事情はあまりよくない。
フィリピン携帯の多くはインターネット対応をしているが、定額制（1か月1000ペソ程度）を使わない人も少なくない。
そういう場合は、100ペソとか300ペソをチャージして、通話、ショートメッセージ、ネットの使用量に応じて、ロードを消費していく。
そういうパターンだとあまりネットを見ないケースもでてくる。
確実に、相手に連絡を付けたい場合、有効なのはやはりまだSMS.ショートメッセージである。
あまりお金がなくて、ネットにつながらないフィリピン人も携帯だけは所有しているし、送られてくるショートメッセージの確認だけは無料なのでしている。
ショートメッセージは通常、フィリピン携帯→フィリピン携帯で送信する。
あまり知られていないが、スカイプでもフィリピン携帯にショートメッセージを送ることができる。
基本はアルファベット（英語）で送信することになる。
ただ自分が日本国内にいる場合、スカイプでショートメッセージを送ることはできるが、返事をもらうことができない。
そこで今でも役に立つのがパラサヨという国際ショートメッセージのサービス。
一定の登録手続きをすると Eメール送信→フィリピン携帯へショートメッセージを送れる。
受けとった相手は、通常のショートメッセージと同じようにただ返戻すれば、Eメールに変換されて、私たちの手元に届く。
Eメール→フィリピン携帯 160文字（アルファベットでカウント）1通 約6円
フィリピン携帯→Eメール 制限同じ 1通 1ペソ（約2.3円）
これはラインのない時代にずいぶんお世話になったが、今でも役には立つ。
年を取っていくときのプライオリティ事項。
年を取っていくときのプライオリティ事項。
今日は海外移住でも投資でも、世界経済でもない私見を書かせていただきます。
よくアンケートで高齢者に対して「何が一番大切ですか」とか「何が一番ほしいですか」という質問がある。
その時の答えはたいてい「健康」と答える場合が多い。
私はこの答えに異論があるわけではない。
ただ、私自身がこれから年を取っていくうえで、「健康」は2番目に大切なものと考えている。
では一番は何か。
いろいろな表現ができるだろうが、
一言で言えば
「願望」といえるだろう。
別の表現をすれば、要求、欲望、意地、プライド、欲といえる。
〇○がほしい。
△△になりたい。
この〇〇、△△にモノやお金、社会的地位や名誉、あるいは会社の成功、恋人などがあてはまる。
ずいぶん前のことだが、悪名高き高利貸し「商工ファンド」の社長は70代の半ばにさしかかりながら、現場の営業マンや回収担当者に直接、電話をしてゲキを飛ばしていたそうだ。
商工ファンドがもたらした社会的影響のことは、横に置いて、私は「この社長は会社の業績を上げることに、70代を過ぎても心血を注いでいるんだな」と強く感じた。
その方向が、社会のためになるかどうかは別にして、ある意味でこの社長の姿は「一つの幸せな姿だな」と感じた。
また別の友人のケース。
その友人は幼少の時、父親を失い母親一人の手で育てられた。
友人の母親は自分の楽しみなんて考えたこともなく、残された子供を育てることに全身全霊をかけてきた。
子供が大学を卒業し、それなりの会社に勤めだしたあと、その母親は情熱の向け先を失っていった。次第にアルコール依存やうつ病を併発していった。
話をあまり単純化するのはよくないかもしれないが、その友人たちはよく言う。
「もし自分に子供ができて、母親が孫を見ることができたら、（この孫のために）と母親は新しい生きがいを見つけられたかもしれない」
現役のサラリーマンや個人事業者は目の前のことをこなすだけで精いっぱいになることが多いのではないだろうか。
ただ年を取り、1つ1つの責任が通り過ぎ、肩の荷が下りていくときに、「じゃあ残りの人生、自分は何がほしいのか。何が生きがいになるのか」と自然と問われる時がくるような気がする。
私も常に自問している。
この考えには異論もあります。「人はさほど深く考えず、毎日をのんびり暮らしていければそれで十分という生活スタイルの人」もいる。必ずしも「生きがい」「要求」がはっきりしていなくてもいい。
そういう考えの方もみえます。
フィリピンでビジネスをする。
フィリピンでビジネスをする。
私自身はただ、マニラで生活をしているだけ。
ビジネス的なものは何もしていない。
ただ交流している中には、自分で飲食店を経営されている方、ホテルのマネージャーとしてずっとフィリピンで働いている方、ごく少数だがビジネスで成功されている方も見える。
そういう方たちのお話しと、ネットで見聞きした情報、あと自分の生活実感から、「フィリピンでビジネスをすること」について考えてみたい。
私のところにも、時々、ある程度 資金を持った方が「フィリピンで何かやってみたいとおもうのだけど」というお話がくる。
その方の目的、目標に応じてある程度、答えは決まっている。
基本は「リスクの割にリターンは大きくないのでお勧めしない」
その方が、かなりの資金があり、言えばカジノで数百万円、すってしまう代わりに、チャレンジしたいというなら、同意することもある。
理由１
人の管理が難しい。
多くのフィリピン人が英語を理解するとはいってもやはり違う文化の国。
日本の当たり前が、通じないことが多い。
十分のフィリピン人の当たり前を理解したうえで、上手に教育、コントロールしていくためには、日本人の側に相当なエネルギーと能力がいる。
日本流の物差しでいえば、「フィリピン人をいい加減」と表現できる場合も多い。
理由2
司法制度があってなきようなもの。
フィリピンの法律のことを一言で言って「腐っている」と表現した方もいる。
裁判官、双方の弁護士などがお金とコネクションでどうにでも左右されてしまう国。
ことに相手が日本人関係のビジネスと分かれば、こじつけのようなことで訴えてくることもある。
理由3
あまり知られていないが、フィリピンの労働者の力、あるいは労働基本法の力は強い。
新しく会社ができて、従業員を雇入れれば、その中にフィリピン共産党のシンパが混じり、すぐに労働組合ができてくる。
司法が機能していないという面がありながら、ちょっとしたことで不当解雇などで従業員や組合から訴えられてしまう。
そうすると日本人経営者の側はそれを解決するために相当な労力とお金がかかる。
日本で一般的になっている契約社員の形式はまだまだ一般的ではない。
（1年とか2年などの契約期間の満了後に、雇用を打ち切っても、それは解雇ではなくて、契約更新をしないことになり、違法性は全くない）
例えば500万円、1000万円の資金があり、家族がフィリピン人だとしても、
そのお金を「少しずつ」切り崩す生活をしていた方がずっとリスクが少なく長く生活できていける場合が多い。
この国で一定のビジネスを継続して、一定の収入を上げている日本人の方がいるならば、その方たちは、とても尊敬に値する方ばかりだともいえる。
そのビジネスをスタートするまでには、第3者が口をはさめないいろいろな事情があるのだろうが、もし同じ労力とエネルギーで日本で事業を展開されていたら、より大きな成功を得られていたかもしれない
ある日本人の選択
ある日本人の選択
10年ほど前、私がタイの北部を個人旅行していたときの出来事。
当時はまだ海外で携帯を持つことが普及した出したばかりのころ。
つまり私はもっていなかった。
ツアーに出かけた私は、バスの中で次の予定に間に合わず困っていた。
日本人らしい同年代の男性に声をかけて携帯を貸してもらった。
私には珍しく、気が合って、そのあとに半年に1回くらいずつ会うような関係が続いていた。
ある時、彼は「日本の会社を辞めてタイに来ました」という。
私が理由を聞くと「日本の生活がつまらなくなってしまった」とのこと。
確かその時、彼は、40代前半。
特に若々しいわけではないが、年相応の中年男性だった思う。
まだ当時は日本人はタイではモテた。
1年後彼は、
「40代の自分が4人の女性と付き合っているんですよ」と嬉しそうに話していた。
そして彼はそのうちの1人が妊娠したことで、日本人流に責任を取って結婚した。
その後、数年間は私と交流が続いた。
彼は日系会社の現地雇用員として働きだした。
日本円にして20万円ちょっとの給料。
中進国となったタイ、バンコクでもまあ普通よりやや上の生活ができていたようだ。
ただ、生活の中心は子供（娘）になる。
夫婦の愛が消えても彼は、娘のために全力を尽くす。
家賃3000バーツ（今のレートで1万円）安いところにも引っ越した。
「娘にいい教育を受けさせるためには、お金が必要なんです」と彼はいった。
そしてぼそっと言い残した。
「タイに移住しても特に何かが変わるわけではありませんでした。家族のために必死に働き、将来に備える。子供のために頑張る」
「一番 楽しいのは、日本で稼いで、一定期間タイで楽しむという生活スタイルだと思います」
特に連絡を取り合うこともなくなり、もう5－6年が過ぎる。
もう娘さんは中学生くらいになったはずだ。
どのような生活をしているのだろうか。
今度、連絡を取ってみようかなと思っている。
日本が再びデフレに陥る根拠
日本が再びデフレに陥る根拠
先日の日経新聞で 相続税の改正にともなって賃貸アパート建設需要が全国的に強まっている。
特に地方での貸し出しが増えている。
この記事で特筆されていたのは、島根、長野、富山だった。
数か月前に銀行の方針が若干、変わり個人への貸し出しは少し厳しくなりだした。
それでも、今銀行はお金を貸す先がなく、貸し出しを増やすことに躍起になっている。
賃貸アパートは土地、建物が担保にとれるので絶好の貸出先である。
これくらいは素人の私でもお客様の話を聞いてしっていた。
しかし、首都圏だけでなく、むしろ地方の方が貸し出しが増えていると聞いてさすがに驚いた。
日本の人口が増える見込みはほとんどない。
高齢者が増えて、単身者が増えるという見込もあるが、賃貸需要が強まる見込みはほとんどない。
この日経新聞の記事には首都圏でも空室率35％ともコメントがある。
この空室率の計算の仕方がわからないので、何とも言えないが、少なくとも空室が増え続けているのは事実であろう。
新築アパートは多少、立地が悪くても、多少家賃を高めに設定しても満室になる可能性は高いそうだ。
問題は、2年、4年、6年の更新時にどれだけその高め家賃で更新してくれるのか。
現在、銀行融資を受けてアパート経営に乗り出す方のうち、「よほど安く買えるルートや属性を持った人」「賃貸経営に特出した技術、能力、ノウハウをお持ちの方」以外の大半は
いずれ行き詰るのでないだろうか。
私が今までお話しを聞いた限りでは「山手線内でしか買わない」「東京港区でしか買わない。
それなら収支トントンでも買う」「外国人向けAIRBNBで利回りを向上させる」など
人とは違った戦略を持っている方ばかりだった。
こういう特殊な戦略を持っている方を除いて、特に人口減少する地方で、これらの融資の大半は焦げ付くだろう。
それも今すぐはなく、4年先、6年先に。
それは銀行の不良債権の増加→地方銀行の業績悪化からスタートするデフレスパイラルの一つになるだろう。
それを跳ね返すだけの賃貸需要が少なくとも首都圏を除く地方に広がるとはとても思えない。
フィリピンで太る。
フィリピンで太る。
これは私の生活圏および狭い交流範囲でのお話です。
日本に一時滞在しているときはホテルまたは友人宅マンションに戻るといつも晩酌をします。
その時に、必ず買ってくるのがコンビニのサラダ。
100円～400円くらいで様々な種類があります。
実はマニラのコンビニには、ほとんどサラダのようなものがありません。
最近進出してきたファミリーマート（マニラ）でごく簡単なものが時々あるだけ。
それでも100ペソ近くするので、「この程度のものに・・・・」という感じで、あまり買いません。
フィリピン人の中ではあまり野菜をサラダとして食べるという習慣がないような気がします。
マニラのセブンイレブン、ミニストップには全く、サラダ類はありません。
仕方ないので酒のつまみには、ポテトチップスとかチョコーレート類を買うことが多い。
そうすると
「太る」
この1年でずいぶん体重が増えました。
マカティのスーパーにも生鮮食料品売り場はあります。
その他の物価水準に比べて割高ですが、キャベツとかトマトなどもあります。
自分で買ってきて、自分で用意すればいいのですが、面倒でやりません。
そういうことをしてくれるパートナーを見つければいいじゃないかという突っ込みはなしでお願いします。（笑）
努力とその結果が見合うのか。 弁護士を例に
努力とその結果が見合うのか。 弁護士を例に
私は資格というモノをほとんどもっていません。
強いて言えば、宅建の試験に合格した程度。
これは約2か月、ほぼ生活のすべてを勉強に捧げました。
まるで「これで合格すれば自分の人生バラ色！」みたいに勝手に思い込み、自分を奮い立てていました。
最後の数日は、食事、入浴以外はすべて机に向かう生活。
そして、何とか合格しました。
そして感じました。「こんな生活、これ以上長くはできない」と。
日本で最難関の試験とは言わずもなが、司法試験ですよね。
1996年15456人
2006年22021人
2016年37680人
これは日弁連の弁護士白書2016から拾った弁護士の登録数である。
単純言って20年で2倍以上 10年で1.5倍になっている。
30年前、私が大学を出たとき、弁護士と言えば、数ある資格の中でも頂点に立つ
栄えある職業だった。
大学の先輩が4年浪人をして5年目で合格した時、普段、結婚式以外では顔を合わせない同級生がわざわざ祝賀会を開いた記憶がある。
この当時の合格者は500人程度だった記憶がある（曖昧ですが）
そんな映え「あった」弁護士業が必ずしも「映え」あるものにはなっていない。
現在 弁護士になるためには、
大学法学部卒業→法科大学院（2年）→（新）司法試験合格→終了試験（2回）合格という道のりを経る必要がある。
この（新）司法試験の合格率は約20％。受験者は約8000人程度である。
さらに（新）司法試験は3回しか受験できない。
6400人はあと2回のチャンスが残されるわけでが、合格できなければ、法科大学院という司法試験を受けるためだけに通った2年間 実質無駄になってしまう。
壮絶な努力の果てに弁護士になったとしても、かつてのように高報酬が約束されているわけではない。
下記には2つの統計上の資料がある。
これだけでは、必ずしも現場の声を反映しているとは限らない。
大学の先輩弁護士に久しぶりにご機嫌うかがいを兼ねて電話をした。
そこからわかったこと。
その１
食えない弁護士というほどではないが、弁護士の数（供給）が多くその割には事件、案件（需要）は少なく報酬は確かに下がってきている。
その２
かつては低報酬で人気のなかった国選弁護人も今は、比較的人気がある（報酬が確定しているため）
その３
以前だったら弁護士専門だった手続きや交渉が一部、司法書士や社会保険労務士にも解禁されていることも要因の１つ。
その４
特に10年ほど前は過払金バブルというのがあり、その手続きだけで十分、弁護士、司法書士は儲けることができて、需要と供給のアンバランスという問題がしばらく覆い隠されていたことも要因とのこと。
その５
今も儲けている弁護士は一定数いるけれど、いろいろ特化できる分野を見つけている。
「沖縄居住弁護士」「特定の分野だけをルーティン的な数多く安く扱う」など。
何か人と違って得るためには、大きな労力と努力がいる。
「これが手に入れば、人生すべてOK」みたいに「思い込んで」、自分のドライブをかける必要がある。
一方でその努力に見合うものがあるかどうかは、別の目で冷静に見ておく必要もあるのではないだろうか。
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